週刊エコノミスト編集部が執筆する毎日小学生新聞「15歳のニュース」内コラム「これって経済？ 」は、経済にまつわる数字を解説します。
今回の気になる数字は「10.2日」。収入の水準が比較できるということですが、そもそも単位が「円」でも「ドル」でもありません。「収入の水準を比較」するのに、なぜ「日数」なのか、詳しくみてみましょう。
今回の数字は「１０.２日」。
日本人がアップルのスマートフォン「ｉ（アイ）Ｐｈｏｎｅ（フォーン）」を手に入れるために働かなければならない日数です。
ポーランドのネット企業（きぎょう）ピコディ・ドットコムは、各国で平均的な賃金を得る労働者が〝ｉＰｈｏｎｅを買える金額を稼（かせ）ぐのに必要な日数〟を「ｉＰｈｏｎｅ指数」として公表しています。
国を問わず人気のｉＰｈｏｎｅは各国の収入水準を比較する物差しになります。直近の指数は２０２１年秋に公表され、「ｉＰｈｏｎｅ１３Ｐｒｏ（１２８㌐）」（約１２万円）の価格を基準に４７カ国を比較しました。１カ月の労働日数を２０日とすると、「１０・２日」の日本では半月の労働で手に入る計算となります。
世界最短は４.４日のスイスで、１週間働けば買えるほど収入は高い。次いで米国の５・９日、豪州（ごうしゅう）とルクセンブルクの６.４日と続きます。１０日以内で買える上位国はデンマーク（５位）など北欧（ほくおう）諸国や、カナダ（８位）など先進国が多数を占（し）めました。１４位の日本は今年円安が進んだため、次は順位を下げそうです。
下位で注目すべきは３１位中国の２４.４日、４０位ロシアの４２.１日、そして４４位インド、４５位ブラジルの７０日以上と、今世紀高い経済成長を見せたＢＲＩＣｓ（ブリックス）の日数の長さだ。
屈指（くっし）のＧＤＰ規模を持ちながらｉＰｈｏｎｅが意外なほど「高根の花」なのは、人口は多いが１人当たり所得が低いことに加え、貧富の格差が大きいことを示唆（しさ）しています。
(毎日小学生新聞 ２２年８月２７日掲載より）
上の画像をクリックすると無料メルマガ登録ページにいきます