日本の食料や農業に関するニュースで、「食料自給率」という言葉が出てくることがあります。「食料自給率」とは、「その国で消費される食料がどのくらい国内で生産されているか（自給できているか）」を示す割合です。
食料自給率は、食べ物のカロリー、または生産額をもとに計算されています。2020年度の日本の食料自給率は、カロリーベースで37％。これは、私たちが食べているものの60％以上は、海外からの輸入に頼っているということです。日本の食料自給率は1965年度には73％あったのですが、年々低下し続けています。
スーパーにはさまざまな食材が並び、レストランでは肉や魚、野菜などを使ったいろいろなメニューが注文できます。しかし、すべての食べ物が日本で作られているわけではなく、原材料などの多くは外国から輸入しています。食料自給率は品目によって異なりますが、例えばパンやパスタなどの小麦は15％、肉や乳製品などの農畜産物は16％、野菜76％、魚介類51％（※1）。米はほとんどが国産ですが、ほかの食料は、国産品だけではみんなが毎日食べる食事を用意することはできないのです。
日本で必要な食料の多くを輸入に頼っていると、もし食べ物を輸出している国で農作物が全然とれなくなったり、戦争が起こったりすれば、日本で食べるものが足りなくなってしまいます。いつでも安心して食事ができるように、日本で作ったものを食べて食料自給率をあげることが大切です。（編集部）
※1 出展：農林水産省 品目別カロリーベース食料自給率（2020年度）