- 2024年7月1日
「近視」から目を守ろう!【ニュース知りたいんジャー】
皆さん、目を大切にしていますか? 最近、近視の人が増えています。小学生の約3~4割は、めがねなどをかけずに測る「裸眼視力」が1.0未満です。めがねをかけている人も多いでしょう。6月10日は「こどもの目の日」でした。この機会に、近視の原因、予防法などについて学んでみましょう。どんなことに気をつければいいのでしょうか。日本眼科医会の常任理事、柏井真理子先生への取材を元にまとめました。
皆さん、目を大切にしていますか? 最近、近視の人が増えています。小学生の約3~4割は、めがねなどをかけずに測る「裸眼視力」が1.0未満です。めがねをかけている人も多いでしょう。6月10日は「こどもの目の日」でした。この機会に、近視の原因、予防法などについて学んでみましょう。どんなことに気をつければいいのでしょうか。日本眼科医会の常任理事、柏井真理子先生への取材を元にまとめました。
「18歳成人」への変更のきっかけは2007年、日本国憲法の改正への賛否を問う「国民投票」で投票できる年齢を「18歳以上」とする法律ができたことでした。2016年からは選挙で投票できる年齢も「18歳以上」となり、成人年齢を「18歳」とする法律(民法)が、2022年4月に効き目を持ちました。
法律の専門的な仕事をする弁護士、検察官、裁判官を法曹三者と呼びます。このうちドラマなどにもよく登場し、私たちが一番身近に感じられる弁護士を中心に、その仕事を見てみましょう。(「Newsがわかる2024年7月号」より)
日本で唯一のパズル研究者、東田大志さんがお届けする「きわめろ!! パズル道」。今回出題するのは「数婚」です。1人で、みんなで、挑戦してみよう!
ロシアによるウクライナ侵攻や中東地域における戦闘などで世界情勢が不安定化する中、効率よりも自国の安全保障、国際協調よりも同盟国・有志国間の連携を重視する流れが強まっている。例えば米国は、信頼できる国・地域で供給網を構築する「フレンドショアリング」を提唱して、国際分業体制の見直しを進めている。
日々のニュースの中には、法律や裁判に関するものがたくさんあります。社会のルールである法律と、法律に基づいて判断する裁判が自由で公平な社会を守る大きな役割を果たしているからです。ニュースがよりわかるようになるために、法律や裁判の基本的なしくみを知りましょう。(「Newsがわかる2024年7月号」より)
地球温暖化を食い止めるために大きな役割を担っているのが国連(本部・アメリカのニューヨーク)です。「パリ協定」をはじめとする国際的なルールを決めたり、人々に問題を知ってもらったりすることで解決を目指しています。2年前から「1.5℃の約束 – いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」というキャンペーンを160以上のメディア・団体と展開する国連広報センター(東京都渋谷区)の根本かおる所長は「子どもの声は大きな力を持っている」と言います。話を聞きました。(「Newsがわかる2024年7月号」より)
1992年にブラジル・リオデジャネイロで行われた国連環境開発会議(地球サミット)では、地球温暖化防止に向けた初めての国際的な取り組みである国連気候変動枠組み条約が結ばれました。1995年から毎年、参加国が集まって締約国会議(COP)が開かれるようになりました。
化粧品会社ファンケル総合研究所の渡部敬二郎さんに教えてもらいました。皮膚はいくつもの層になっていて、表面から0・1~0・3ミリメートルほどのうすい部分を表皮といいます。表皮の一番下には色素形成細胞(メラノサイト)があります。メラノサイトはメラニンという黒い色素をつくる工場のような働きをします。
もし「パリ協定」の目標を達成できなかったら60~70年後の日本は今と比べてどうなっているでしょう。文部科学省と気象庁は、世界の平均気温の上昇を2度未満に抑えられた場合と、対策を取らず4度上昇してしまった場合について、今世紀末の日本の姿を2種類のシナリオにそって描いています。「たった2度の差」と思うかもしれませんが、その影響はとても大きいのです。(「Newsがわかる2024年7月号」より)