社会│子どものためのニュース雑誌「ニュースがわかるオンライン」

テーマから探す！ミラクル自由研究【月刊ニュースがわかる8月号】

夏休みの自由研究はスタートダッシュで決めましょう。本誌連載でおなじみの科学コミュニケーター、本田隆行さんにテーマの選び方を聞きました。「ジュースを早く冷やすにはどうしたらいい？」など、身近な疑問を深掘りするのがコツ。ワクワクしながら研究すれば、傑作ができること間違いなし！

「Newsがわかるデジタル版」（2019年５月号～）でこれまでに取り上げた数々の特集の中で、世の中の不思議や科学が好きな子どもにピッタリな自由研究のテーマをご紹介します。あなたの身の回りの不思議も、どんどん調べてみましょう。

文章や画像をひとたびネットに投稿すると、完全に消し去ることは極めて困難です。転載が繰り返され、たとえ元の原稿を削除してもコピーされたものが拡散します。こうしたさまは消すことができない入れ墨（タトゥー）になぞらえて、デジタルタトゥと呼ばれます。

「１８歳成人」への変更のきっかけは２００７年、日本国憲法の改正への賛否を問う「国民投票」で投票できる年齢を「１８歳以上」とする法律ができたことでした。２０１６年からは選挙で投票できる年齢も「１８歳以上」となり、成人年齢を「１８歳」とする法律（民法）が、２０２２年４月に効き目を持ちました。

ロシアによるウクライナ侵攻や中東地域における戦闘などで世界情勢が不安定化する中、効率よりも自国の安全保障、国際協調よりも同盟国・有志国間の連携を重視する流れが強まっている。例えば米国は、信頼できる国・地域で供給網を構築する「フレンドショアリング」を提唱して、国際分業体制の見直しを進めている。

１９９２年にブラジル・リオデジャネイロで行われた国連環境開発会議（地球サミット）では、地球温暖化防止に向けた初めての国際的な取り組みである国連気候変動枠組み条約が結ばれました。１９９５年から毎年、参加国が集まって締約国会議（ＣＯＰ）が開かれるようになりました。

都道府県などの地方自治体には、例えば商品を不当に高い価格で買わされてしまったときに、相談に乗ってくれる機関が置かれています。

女性の就業率は、２０代前半に上がった後、いったん下がり、４０代にかけて再び上がる。結婚・出産や育児で離職し、子育てが一段落して再び働き始めるためで、グラフからの形から「 M 字カーブ」と呼ばれる。近年は、育休制度や保育所の整備が進んだことで解消に向かっている。

政府は２０１２年から、再エネの普及を後押しするため「固定価格買取制度（ＦＩＴ）」を導入しています。家庭や企業が再エネでは発電した電気を一定期間、決まった値段（政府が毎年度見直して決めます）で電力会社が買い取る仕組みです。

日本では最近、人工知能（ＡＩ）の技術などを活用した「スマート農業」が注目されています。