- 2023年8月31日
自然災害に備える【ニュース検定「入門編」】
日本では近年、自然災害が相次いでいます。今後も大きな地震や台風に襲われる可能性があります。ただ人間がいくら「完全に準備した」と思っても、地震や台風そのものを避けることはできません。
日本では近年、自然災害が相次いでいます。今後も大きな地震や台風に襲われる可能性があります。ただ人間がいくら「完全に準備した」と思っても、地震や台風そのものを避けることはできません。
日本の食料自給率(食料を国内の生産でまかなう割合)はここ数十年間ほぼ下がり続けていて、近年は40%弱(カロリーで計算)。主な先進国で最低水準です。
日本の輸入額が多い相手国・地域としては、中国が、2002年にアメリカ(それまでの1位)を抜いて以降、ずっと1位です。
自然災害による被害を減らすため、私たちは日ごろから▽役所などが実施する避難訓練に参加する▽非常用の飲み水や食料を準備する▽役所が作る「ハザードマップ」を見て、災害(洪水、土砂崩れなど)が起きそうな場所や避難場所を確かめておく――といった備えが必要です。
100年前の9月1日に発生した関東大震災で復興に力を尽くした後藤新平。「都市計画の父」とも呼ばれますが、実はキャリアのスタートは医師。台湾総督府の民政長官や東京市長、満鉄、国鉄、東京放送局(現在のNHK)の初代総裁などさまざまな仕事に携わりましたが、その根底にはいつも「いのちを衛る」=「衛生」の思いがありました。
9月号の巻頭特集は「関東大震災」。1923年9月1日に発生した関東大震災から100年。大正時代の東京周辺をおそったこの大地震で死者・行方不明者は10万人以上に上りました。被害は多大でしたが、その後、政治家の後藤新平の指導で近代的な首都が生まれました。地震国・日本でくらす私たちが100年前の被災から得られる教訓について考えます。
2022年産の米の収穫量のトップ5は次の通り(カッコ内は主な銘柄の例)。 第1位 新潟県(コシヒカリ、こしいぶき) 第2位 北海道(ななつぼし、ゆめぴりか)
日本の人口は減り続けています。今は1億2550万2000人(2021年10月1日時点、日本に住む外国人を含む総人口)ですが、2065年には約8800万人に減ると予測されています。
ニュースがわかるオンライン編集部では、関東大震災から100年の節目となる今年、災害に対する備えや知識を改めて小中学生とその保護者に対して知ってもらうためにオンラインワークショップを開催します。
太陽光、風力などの自然エネルギーを活用する動きが、世界で広がっています。いくら使ってもなくならないため、再生可能エネルギー(再生エネ)とも言います。